1. ホーム
  2. 働く環境
  3. 福利厚生と社内制度

BENEFIT
PROGRAMS福利厚生と社内制度

イラスト01 イラスト02

休日・休暇

  • 特別休暇

    年次有給休暇の他に各自で年間8日間の休暇日を設定できる特別休暇制度があります。

  • 積立休暇

    付与日から2年以内に行使できなかった有給休暇を積立休暇とし、私疾病や介護などに利用できる休暇です。

  • リフレッシュ休暇

    勤続5年毎に、積立休暇から連続5営業日まで取得できる休暇です。

  • 育児休業

    1歳未満の子供の育児のために利用可能な制度です。近年では男性の育休取得者も増えています。

表彰・インセンティブ

  • 社長賞

    業務において優れた成果、または取り組みを発揮した組織を表彰しています。

  • 業績連動賞与

    賞与総額は会社の業績に連動し、役割と評価に応じて金額が決まります。

  • 永年勤続旅行

    50歳で、勤続20年以上に達した社員に対し、永年勤続旅行費として旅行券を支給します。

各種制度・手当

  • 資格取得報奨金制度

    会社が定める公的資格などの取得において、取得時に報奨金を支給します。

  • 資格手当

    資格取得報奨金に加え、公的資格などの取得後3年間の資格手当が支給されます。

  • 住宅制度

    本社勤務者を対象に年齢や通勤時間など一定の条件のもと、借上社宅を提供します。借上社宅以外の対象者には年齢など一定の条件のもと住宅手当を支給します。

  • 在宅勤務

    コロナ禍で始まった制度も継続し、業務に支障のない範囲で在宅勤務も認めています。
    当社はテレワーク東京ルール実践企業として宣言しております。

働きやすい
職場環境にむけて

当社の取り組み状況を社員に周知することを目的とした研修や、環境整備や行動・意識改革に取り組んでいます。
社員一人ひとりが能力や適性を生かして、長きにわたりいきいきと働ける組織・職場作りを目指します。

  • 仕事と子育て・
    介護との両立を支援

    少子高齢化が進む中、社員が安心して仕事と育児・介護を両立できるように、「育児・介護休業法」に基づく休業制度を設けています。 次世代育成支援対策推進法における一般事業主行動計画を策定し、「柔軟な働き方」「仕事と家庭生活の両立」に繋がる施策を実施し、男女とも仕事と生活を両立させながら働き続けられる職場づくりを推進しています。

  • 女性の活躍推進

    女性の活躍の場を拡げる取り組みを推進しています。女性社員が働きやすい職場環境に向け、女性社員の休職・再雇用制度等関連諸制度の拡充を図っています。 各種制度等の検討、整備を行い、キャリア形成を支援します。女性をはじめ多様な人材がいきいきと働ける企業を目指しています。